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「日本の広告費」の歴史から読み解く、時代の変化
マーケティング最新電通メディアイノベーションラボ編「情報メディア白書2023」の巻頭特集の内容を一部紹介する本連載。本稿では、同特集内の「『日本の広告費』～75年を振り返る～」を基に戦後日本の広告費がどのように経済や社会の情勢に影響を受けてきたかについて取り上げます。
2022年日本の広告費は7兆1021億円となり、1947年に推計を開始して以来、過去最高となりました。（※推計方法詳細については、こちら）2007年に記録したそれまでで最高の7兆191億円をも上回りました。
2007年以降の15年間には、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、2020年からの新型コロナウイルス感染症拡大など、社会経済を揺るがす大きな出来事がありましたが、その都度日本の総広告費は大きく変化してきました。
2022年は、ウクライナ情勢など、広告費のマイナス要因となりうるさまざまな世界不安がありましたが、新型コロナウイルスの社会への影響が徐々に少なくなり、ゆるやかに景気が回復した結果であると考えられます。下記に1947年からの日本の広告費の変遷をひもといてご紹介します。
「広告は時代を映す鏡である」
電通は1947 （昭和22）年から「日本の広告費」を推計し発表してきました。この数字はメディアに投下された広告費を集計したもので、以来広告市場の変遷を追ってきた
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