●人事部長向け専門誌『日本人材ニュース』
1989年創刊。日本人材ニュースは、企業人事向けサービスの動向や活用法を紹介する人事部長向けの専門誌です。
人材マネジメントや注目サービスの活用法、労働法や人事実務解説などを掲載しています。
営業では接触が難しい大手・上場企業4,000社の人事部長宛てに送付しております。
※送付先は毎回異なっております。事前に送付先企業の確認は可能です。
※送付先例:NTTデータ、KDDI、ソフトバンク、楽天、メルカリ、三菱商事、良品計画、トヨタ自動車、日立製作所、花王、味の素、セブン銀行、オリエンタルランド、三井不動産、ANA
●パンフ同封広告
「日本人材ニュース」と一緒に貴社のパンフレット・チラシを届けます。
◆4000社に送付し、開封率95%以上なので反響を得られやすい
◆大手・上場企業に訴求できるため、費用対効果が高い
◆人材紹介・人事システム・採用システムなど活用事例多数
●おすすめ商材/サービス
・toB向け商材
・人事向けシステム
・採用支援サービス
・人材紹介サービス
・RPO
・HRテック
・組織コンサルティング
・人事コンサルティング
・経営コンサルティング
・メンタルヘルスケア
・人材育成・研修
・eラーニング
etc.
Source: メディアレーダー
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【開封率95%】大手・上場4000社の人事部長に届くパンフ同封広告【toB向け】
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