リオープン関連と半導体関連で明暗金曜日の雇用統計後の連日下落となった米国株でしたが、そんな中でも特に大きく下げたのが半導体関連でした。半導体関連は朝のnoteでも触れましたが、バイデン政権の半導体関連製品の対中国輸出規制強化やAMDの暫定決算のネガティブ材料などがありました。これを受けて連休明けとなった今日の日経平均株価は300円以上安く始まり、売り気配で寄り付くのに時間がかかる銘柄も多く、ほぼ寄り付いて出揃ったタイミングでは500円以上の下落となりました。そこから下げ渋る動きをみせ、TOPIXも1%未満の下げ幅、マザーズは0.35%程度の下げ幅まで下げ渋る動きをみせましたが、他アジア市場が始まる10時半頃には各指数ともに急速に下落し、そこから日経平均とTOPIXはこの日の安値を更新していく動きに変わりました。他アジアの中では半導体関連の動きに影響を受けやすい台湾加権指数が4%以上の下落となっていました。後場も切り返すような動きはなかなか見えず、そのまま日経平均株価は700円以上安い大幅安で終え、TOPIXも1.86%と下げが大きくなりました。続きをみる
Source: Note 起業ニュース
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