定員割れの大学や専門学校は、入試広報課のアップデートが必要

少子化にも関わらず大学や専門学校が増え、その限られたパイを奪い合っている。高校生とのコンタクトポイントの数を増やすことが入試広報に課せられどの学校も試行錯誤をしているのが現状である。そのような学校市場においてSANKOが運営する入試広報戦略LABOでは大学や専門学校が選ばれる学校になるための伴走支援を行なっている。そのサービス展開でよく伺える入試広報の課題に触れてみたい。手段が目的化していないかたとえば入試広報課の年間戦略を立てる際に明らかになることの一つに媒体への予算配分がある。未だ旧来型の方法で学生集客を行なっており高校生の行動に沿っていない媒体に決して安くはない費用をひたすら慣習で払い続けている学校もある。われわれ広告コミュニケーション業としてメディアは目的ではなく手段として活用することを推奨する立場であるが、なぜかメディア枠に申し込みだけして入試広報の仕事が完了してしまっているもったいないケースが目に留まる。メディアに申し込みだけをして高校生が集まるような魔法の箱は存在しない。メディアへの掲載はただの手段である。タイムリーな情報更新を大切なのは、購入したメディア枠内で最新情報を更新させていくことである。中には数ヶ月前の情報が更新されておらずせっかくメディアサイトに訪れた高校生が古い情報にガックリすることは目に見えている。最新デジタル機器の導入を謳っていても高校生とのコンタク

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