信用財と日米通貨問題７　七月四日

　〔26〕信用財と日米通貨問題７　　　7月４日　　承前　昭和末期の日本において発生した金融バブルも、平成三（一九九一）年に生じたその崩壊も、ともにワンワールド國體勢力が企画したことはたしかである。　これを企画した國體勢力に明確な意図があったのはいうまでもないが、その全容が明かになることは今後もないであろうから、以下に私見を述べて諸兄姉のご参考に供したい。　この私見は、わたしがこれまでに京都皇統から受けた國體秘事伝授にもとづき諸事項の因果関係を洞察したものであるが、妄想の混入だけは努めて避けているから、諸兄姉にはこのことを理解されたうえで自ら判断なされるよう願う。　前述（〔19〕参照）したように、ベトナム戦争終結後のアメリカは昭和五十（一九七五）年ころから深刻なスタグフレーションに陥り、これに対処するためレーガン政権が二〇パーセントにも及ぶ超高金利によりインフレ抑圧を図ったところ、今度は強烈なドル高が発生して世界経済は混乱に陥った。　昭和六十年（一九八五）年に至り、行き過ぎたドル高是正のための五か国蔵相・中央銀行総裁会議がニューヨークのプラザホテルで開催され、ドル高がもたらした諸国経済の対外不均衡を為替レートの調整で是正することを合意した。　このプラザ合意により、政体通貨の信用力を担保する因子として、金・石油に加えて新たに登場したものがある。すなわち、政体の暴力装置を背景にした強制通

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