コロナ収束後も「テレワークは定着するべき」が約7割。全国1万2000人調査で知る、人びとの意識

電通総研と電通未来予測支援ラボは、東京経済大学・柴内康文教授の監修のもと、「クオリティ・オブ・ソサエティ年次調査2021」を、2021年10月に全国の男女1万2000人を対象に実施しました。「クオリティ・オブ・ソサエティ年次調査」は、社会に関する人びとの意識・価値観を把握することを目的として、2019年12月に第1回調査を開始し、今回で3回目となります。今後も定期的にデータを収集・蓄積していく計画です。

クオリティ・オブ・ソサエティについて
https://institute.dentsu.com/philosophy/
 

未来予測支援ラボについて
https://www.dentsu-fsl.jp/
 

未来事業創研について
https://dentsumirai.com/
 

調査は、
【社会視点】
人びとのよりよい人生のために、社会制度・システムは機能しているか
【家族・コミュニティ視点】
人びとは、よりよい人生のために、協力し合えているか
【個人視点】
人びとは、よりよい人生のために前向きで自律的であるか
という3つの問題意識に基づいて設計を行っており、今回の調査の設問は35項目200問に及びます。



本記事では、21年度調査の多岐にわたる調査結果の

リンク元