メディア利用は“生活行動”の一つに！コロナ禍前後の動向を分析

電通メディアイノベーションラボは、「情報メディア白書2022」（ダイヤモンド社刊）を3月に刊行しました。

コロナとの生活が2年目に入った2021年も、感染拡大防止の観点から外出を控えることが求められました。1年延期された東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会はほぼ無観客で開催されました。テレビをはじめとするさまざまなメディアを通して多くの人は大会に触れ、またネットで盛んに感想などを発信しました。こうした状況を背景に、「情報メディア白書2022」では下記の巻頭特集を組みました。

■特集I：コロナ禍2年目の現在 ～メディア接触行動の変化とTOKYO2020～
・Part-1：コロナ禍２年目のメディア接触行動とコネクティッドTVの利用動向
・Part-2：バズでみるTOKYO2020　～THE MONUMENT OF TOKYO2020～

本連載では3回にわたって、上記特集の内容の一部をご紹介します。第１回では、メディア利用の最新動向を紹介します。

「起床在宅時間」の推移から見えた、長引くコロナとの生活

ここではMCR/ex調査（※1）の東京50km圏データ（各年6月調査）を用いて、コロナ禍前後の生活行動やメディア接触行動の変化を見ていきます。

※1＝MCR/ex調査
ビデオリサーチ社が特定の1週間に行う日記式調査。生活者の

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