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＜新制度はじまる！＞ 男性育休のこと、1600人に聞いてみた
マーケティング最新2022年、改正「育児・介護休業法」の施行により、「男性版産休制度」の創設や、対象従業員への個別の周知・意向確認が義務化されるなど、男性がより育休を取得しやすい環境が整備されます。社会やステークホルダーからの関心も高く、すでに男性の育休取得推進に注力する企業も増えています。2022年はまさに、「男性育休ブレークイヤー」といっても過言ではありません。
電通パブリック・アカウント・センター「かぞくのみらいプロジェクト」では、男性育休が本人や家族、企業、社会に与える影響を探るべく、2021年に調査を実施しました。未就学児の子どもがいる男女1600人（育休取得経験男性500人を含む）にアンケート。その調査結果から見えてきた男性育休のさまざまなメリットについて、電通の伊藤奈々絵氏と「男コピーライター、育休をとる。」の著者である魚返洋平氏が語り合いました。
魚返氏：会社員の妻 、4歳の娘と3人暮らし。2017年に約半間の育休を取得した。電通パパラボ所属。
伊藤氏：共働き家庭。4歳の男の子と2歳の女の子の育児中。
育休ゲートをくぐることで、その先の道が変わる！？
伊藤：はじめに、「かぞくのみらいプロジェクト」の調査から見えてきた男性育休のメリットを紹介します。調査結果では、男性育休取得経験者の91%が「育休を取得してよかった」と回答しています。そして
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