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サステナビリティのために日本人は、「安くていいもの」を手放せるか？
マーケティング最新─16カ国サステナブル・ライフスタイル意識調査からのトレンド①─
2021年7月、電通グローバル・ビジネス・センターと電通総研は共同で、12カ国（日本、ドイツ、イギリス、アメリカ、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム）を対象に「サステナブル・ライフスタイル意識調査2021」を実施。さらに10月には、4カ国（ブラジル、オーストラリア、韓国、スウェーデン）を対象に追加調査を行いました。
今回は、合計16カ国の調査結果から、「サステナビリティへの当事者意識」と「どれだけ行動に移せていのるか？」に焦点を当てて紹介します。
＜目次＞
▼国の成熟度が高まると、当事者意識が弱くなる？
▼日本は、環境への意識は高いのに、行動は“時々レベル”なのはなぜ？
国の成熟度が高まると、当事者意識が弱くなる？
まずは、16カ国を俯瞰（ふかん）して「サステナビリティに関する消費意欲×社会活動」の構成比を見ていきます。
下のマトリックの縦軸は消費意欲で、「価格が高くても環境に良い日用品を選ぶ」と、「環境に良いものより価格が安い日用品を選ぶ」のどちらを選ぶか。横軸は寄付や署名や情報拡散などの社会活動の参加・支援をしているかどうかです。
消費
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