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世帯年収が平均以上あっても、子育てがラクラクとは限らない。キャリコネニュース読者から、こんなため息まじりの声が届いた。
「今後の教育費や老後資金を考えると頭が痛い」
現在「育児休暇中」という静岡県の40代前半の女性(その他/正社員)は、世帯年収1000万円で双子を育てているが、「コロナ給付金後に出産しているため、給付金はもらえず。今回も給付はなし」と嘆いた。
現状の世帯年収は1000万円あるが、「賃貸暮らしで、今後の教育費や老後資金を考えると頭が痛い。また、第3子出産を控えているため、車の買い替えなどで生活費が増える。(所得)制限がある補助は受けられないが、子どもたちのために夫婦とも定年以上働かないといけない見通し」と、すでに定年退職後の心配もしていた。
子どもを3人育てている世帯年収1000万円の50代前半女性(神奈川県/その他/パート)も、「子どもが小さいときは、病気ばかりで病院ざんまいでも乳児医療証はなく、児童手当もなし。大学生の子どもは薬学部なので、あと2年学費が必要です。高校生の息子は私立なので学費もかさみ、受験が追い込みに入ってから塾代や受験料に出費がすごく、貯蓄もできずギリギリの生活を送っています」と打ち明ける。女性は「出生率が下がるのも当たり前」とため息をついていた。
ファイナンシャルプランナーの大野翠氏(芙蓉宅建FPオフィス代表)は次のように解説す
世帯年収1000万円、双子の母の嘆き「第3子出産を控え、夫婦とも定年以上働かないといけない見通し」
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