柔軟性のある働き方が謳われ、オフィス再開後も在宅勤務と出社勤務を組み合わせたハイブリッドワークを導入する企業は少なくない。だが、ほとんどの場合、出社日数が決められていたり、曜日によって働く場所が指定されていたり、いわば「管理された」状態にある。それは従業員が本当に求めている柔軟性とは異なると、筆者らは指摘する。なぜならば、いつどこで働くかを自分自身が決定できる状況、つまり自律性を前提とした柔軟性ではないからだ。従業員の自律性を認めることは、彼らのモチベーションやエンゲージメントを高め、ひいては組織としての競争力向上にもつながる。本稿では、筆者らの最新研究を踏まえて、自律性の果たす役割を論じ、企業がハイブリッドワークの中でいかにそれを推進すべきか、3つのステップを提示する。
Source: ハーバード
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