顧客に“所持”されるアプリは何が違う？ WEGO、ビームス、ナノ・ユニバースが語るアプリ戦略

『マーケターのためのアプリの教科書』（インプレス刊）出版記念特別セミナーレポート

アパレルブランドにとって、自社アプリをダウンロードし、ブランドを“所持”してくれるお客さまがいかに大切かは説明するまでもない。ブランドとお客さまをつなぐ重要な接役割を担うブランドアプリに、いま求められていることとは何か？ TSIの越智将平氏、WEGO（ウィゴー）の園田恭輔氏、ビームスの矢嶋正明氏、の3名が、アパレルブランドにおけるアプリの役割について語り合った。
※所属・肩書きは9月7日現在のものです。

3社とも実店舗を起点にアプリを開始
まだ「インターネットで洋服は売れない」と言われていたECの黎明期からECに取り組んできた3社。当然、アプリの必要性をキャッチするのも早かった。ナノ・ユニバースがアプリをスタートしたのは2014年。越智氏は「当時を思い出すと、例えるなら2000年代にホームページを作り始めた時に近い」と話す。

当時、ブランド表現としてアプリで何をやろうかと考えていたところで、何をしなきゃいけないというのも決まってなかった。店舗で紙に顧客情報を書いてもらうのは労力がかかるので、まずはそれをデジタル化したいというところから、会員カードの代替品として始めて、そこからEコマースに拡張させた。（越智氏）

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