インバウンド需要の消失は、日本の百貨店は商品MDや販売手法、顧客との関係構築などのテコ入れによって収益構造の転換を急いでいる。そのなかでも東京・銀座に本店を構える老舗百貨店の 松屋 は、従来のビジネスモデルにとらわれない施策を打ち出した。8月20日にジュエリーブランド、ENEY(エネイ)をローンチした。
The post 「自ら発信しないと百貨店は存在感を示せなくなる」: 松屋 スタートアップ事業課課長・島田成一郎氏 appeared first on DIGIDAY[日本版].
Source: でじデイ
コメント