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EC売上目標は2023年度に400億円。J.フロントリテイリングが進める百貨店事業のOMO戦略とは


J.フロントリテイリングは百貨店事業について、コロナ禍で露呈したリアル店舗への集客に依存したビジネスモデルの脱却をめざし、リアルとデジタルを融合させたOMOによる新たな体験価値創造に取り組んでいる。

リアルとデジタルの融合について(画像はIR資料から編集部がキャプチャ)

J.フロントリテイリングの2020年度(2021年2月期)におけるオンライン経由の売上は100億円強。オンライン経由売上は、大丸松坂屋百貨店が運営する「百貨店WEB」DEPACO」などオンライン決済および外商のWebサイト「コネスリーニュ」、ライブショッピングなどの売上合計額。
OMOによるデジタルシフトの加速で、2023年度のオンライン経由売上は400億円を目標に掲げる。

デジタルシフトの加速によるオンライン経由売上の推移(画像はIR資料から編集部がキャプチャ)

今期(2022年2月期)からスタートしている3か年の中期経営計画(中計)では、百貨店事業においてOMOの取り組みを推進。その一環として、アプリによるタッチポイントのデジタル化を進めており、シングルサインオンによる顧客情報・購買情報の一元管理とCRMの高度化を図っている。
直近1年間の実績を見ると、アプリユーザーの売り上げは1750億円、稼働率は75.9%、顧客単価はアプリ未登録者と比較して2.5倍。今期上半期のアプリユーザー数は1

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