千趣会が通販事業を伸ばすために取り組む4つの変革

千趣会が策定した2021年12月期から2025年12月期までの、5か年の新中期経営計画（中計）では、通信販売事業を中核とした“独自の共創モデル”に変革することにより成長を実現していく方針を掲げた。
コロナ禍による不可逆的な消費者の価値観・行動の変化、ESG・SDGsなど企業の持続的発展に必要な新たな規範への対応要請、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展とEC需要の拡大に伴う他業種からの参入増加といった環境の変化が起きている。
こうした環境を踏まえ、千趣会は今後の方向性について、以下の取り組みを推進する。

顧客とのつながり方や提案方法を、時代に即したデジタル活用により変革する（DX推進）
顧客に寄り添い、多様なライフスタイルに応える商品と役立つサービスを提供する
サステナブルな社会の実現に向けて、顧客とともに社会課題の解決に取り組む
こうした取り組みを推進しつつ、“独自の共創モデル”への変革については、「千趣会の独自性」「ユニークな個客データベース」「ビジネスパートナー」の掛け合わせて差別化した顧客体験価値を創造するという。そのための取り組みとして掲げたのが4つの変革。

2025年の実現イメージ（画像は中計の資料から編集部がキャプチャ）

① 全従業員が消費者を深く知り、共感し、寄り添うための仕組みと体制の再整備
顧客とマンツーマンで対話する仕組み

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