東大発スタートアップ企業のイノカは7月26日、IoT技術による水温調整により、沖縄の久米島付近の海面水温と同期させた完全閉鎖環境内の実験で、サンゴの人工抱卵を実現したと発表した。また、サンゴの人工産卵のための実証実験を2020年8月から再始動すること、2021年3月に世界初の産卵時期をコントロールした人工産卵の成功を目指すことを明らかにした。
イノカは、「自然の価値を、人々に届ける」をミッションに2019年に創業した、東京大学発のスタートアップ企業。国内最高峰の「生態系エンジニア」とAI・IoTエンジニアとを中心に、生態系の理解と再現（＝「人工生態系」技術）の研究開発および社会実装を推進する。
地球上の全海洋面積のうち、サンゴ礁が占める面積の割合は世界の0.2％程度にすぎない一方、約9万3000種（海洋生物種の25％程度）の生物種が生息し、1kｍ2のサンゴ礁が年間15トンの食料を生産しているという。
サンゴの生態系は大気中の二酸化炭素を吸収し、炭素を海洋に固定するブルーカーボン生態系としても注目されている。温室効果ガスの抑制効果も期待されていることから、世界的に減少を続けているサンゴを保護し、残していくことでSDGsに貢献できると考え、2019年10月より実験を開始した。
今回イノカが成功した実験は、独自で研究開発を進める「環境移送技術」を用い、虎ノ門・オフィスビル内の会議フロア
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東大発スタートアップ「イノカ」が世界初のサンゴの人工産卵実証実験を再始動
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