パンデミックと郊外住宅地

COVID-19の蔓延とその長期化は、人々がどこに住み、どこで働き、どこで集い、どこでそれぞれの人生を謳歌するのかという、人々の活動と場所との関係を大きく変化させていく可能性があります。このことは、人文地理学、経済地理学にとって重要な主題になっていくはずですが、筆者のような建築・まちの専門家にとっても看過できない問いです。この観点から、これから考察を進めていきたいと思いますが、まず、大都市の郊外住宅地のことを考えたいと思います。近年、東京の大都市では若年層を中心に、都心地区への人口集中がおきていました。タワーマンションと呼ばれる超高層集合住宅は跳ぶように売れ、そのことがさらなる建設を促すということが続いてきました。こうした市場選好を背景に、2020年東京オリンピックの選手村も、会期後は、超高層集合住宅として分譲することというスキームのなかで整備されています。一方、分譲される集合住宅の平均専有面積は70m2程度だといわれています。東京都23区の分譲価格は㎡あたり100万円を超えているということですから、100㎡を超えればいわゆる億ションということになりますので、平均住戸規模が70〜80㎡であることもうなずけます。続きをみる
Source: Note 起業ニュース

リンク元