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クライアント共創の「新しいカタチ」

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2018年7月から、Dentsu Lab Tokyoで客員主席研究員を兼務しています、木下です。主務は、NTT研究所の主席研究員・研究部長で、最先端技術を東京オリンピック・パラリンピックに活用し、新しいスポーツ観戦や障害者支援、混雑緩和などを目指すプロジェクトを率いています。スポーツに限らず、歌舞伎 [1、 2] や音楽ライブ [3] 、アート [4] へのICT活用プロジェクトも推進してきました。

これまで、Dentsu Lab TokyoとNTT研究所は、共同プロジェクト[5]の一環としてさまざまなプロジェクトを共創してきました。私は、ときにクライアントとして、ときにパートナーとして、ときにその中間的な立場として、さまざまな関わりを持ちました。本記事では、そうした新しい共創のカタチについてご紹介したいと思います。


クライアント共創の新しいカタチ


まず、本文の理解を助けるために、NTTグループの組織構造をご紹介します。
NTTグループは、持ち株会社である日本電信電話株式会社、その配下の主要五事業会社、NTT東・西、ドコモ、コミュニケーションズ、データ、さらにその傘下の900社以上の事業会社から構成されます。私が所属する研究所は持ち株会社に属し、主要五事業会社から預かる研究開発費を基に研究開発を行い、その成果を還元することによってグループに貢

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