1000人を超える人工知能の研究者、学者、専門家の集まりが、まもなく発表される予定のニューラルネットワークを使用して「犯罪を予測する」と主張する研究に対して反対している。この記事を執筆している時点ではFacebook（フェイスブック）、Google（グーグル）、Microsoft（マイクロソフト）などの企業でAIに取り組んでいる50人以上の従業員が、研究に反対し、出版の再考を促す公開書簡（Medium記事）に署名している。
論争の的となっている研究は、ネイチャーの出版元である、Springer（スプリンガー）による書籍シリーズで、今後取り上げられる予定になっている。その研究の著者たちは、彼らの自動顔認識ソフトウェアはある人物が犯罪を犯すか否かを予測することが可能で、このような研究の法執行機関による予防的治安維持への応用の有用性を主張している。
「潜在的な脅威の識別を、偏見なく自動化することで、私たちは暗黙の偏見や感情的反応による影響を受けにくい犯罪予防活動、法執行機関そして軍隊に役立つツールを生み出そうとしているのです」と、ハリスバーグ大学教授で共著者のNathaniel J.S. Ashby（ナサニエル・J.S.・アシュビー）氏は語る。
他の研究者として名前が載せられているのは（Harrisburg Universityリリース）、ハリスバーグ大学のRoozbeh Sadeghi
スポンサーリンク
顔認識ソフトを利用した犯罪予測ソフトウェアには人種的偏見と欠陥があるAI研究者たちが非難
IT起業ニュース
コメント