遠隔医療が新型コロナ流行抑制に「まだ」大きく寄与していないのはなぜか

新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックが猛威を振るっている。
米国で感染者が激増する中、新型コロナの急激な感染拡大で最もありそうな可能性の1つは、病院の対応能力がパンクしてしまうことだ。ニューヨークのような都市の病院はすでに患者であふれており、出動した病院船（「希望と連帯という名の7万トンのメッセージ」）や、現場を支援する退職医療従事者や卒業前の医学生にも頼っている。
遠隔医療（テレヘルス）はその動きと並行して、米国の保健システムにとって「あるといい」ものから「なければならぬ」ものへと急速に進化している。
遠隔医療は名前先行から期待を経て、ついに導入へ
このタイミングは予見的だ。遠隔医療のテクノロジーは完成度はまちまちだが数十年にわたり存在してきた。ただこれまであまり実践に取り入れられてこなかった。2005年から2017年まで、遠隔医療を介した医師の診察は150回に1回、専門医の診察は5千〜1万回に1回にとどまった。
導入の主なきっかけは2週間前の連邦政府の発表だ。遠隔医療の使用に関するメディケアの適用制限を一時的に解除すると発表したのだ。政策の変更には、専門分野や利用局面の点での対象範囲拡大、自己負担の撤廃、HIPAA（医療の携行性と責任に関する法律）のプライバシー要件緩和などがある。例えば、HIPAAは従来、AppleのFaceTimeなどのユビキタスなテレビ会議

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