10回のピボットで最適解を探し続ける妊活支援のファミワンが1.5億円を調達

「私自身が妊活に取り組んでいたときには、病院に行く行かないをどう判断するか、また何をすれば妊活によいのかが分からず、あいまいな情報に惑わされて夫婦でたくさん喧嘩もしました」
そう語るのは、LINEで妊活支援サービス「famione（ファミワン）」を提供するファミワン代表取締役の石川勇介氏だ。同社は4月6日、総額約1.5億円の資金調達をプレシリーズAラウンドで実施したことを明らかにした。KVP、Aflac Ventures、ベンチャーユナイテッド、AGキャピタルのほか、西川順氏や守屋実氏ら複数のエンジェル投資家が第三者割当増資を引き受け、また日本政策金融公庫からは融資も受けている。
「何が分からないのか分からない」妊活ユーザーが受け身でも使える
石川氏は起業前、医療関係者向け情報提供サービスのエムスリーに在籍し、新規事業の企画・開発に携わっていたが、自身が当事者として体験した妊活での課題を解消すべく、2015年6月にファミワンを設立した。
写真前列中央：ファミワン代表取締役石川勇介氏
妊活のために検査・治療を行う夫婦・カップルは、現在6組に1組に上る。そのうち150万〜200万組ほどが病院で治療する（国立社会保障・人口問題研究所「第15回出生動向基本調査」）。人工授精や体外受精は保険が適用されない自由診療のため、治療のステップが上がるにつれて時間や費用の負担も上がる。費用は全体平均

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