2兆円を超えた2019年のネット広告費――動画広告費、運用型、SNS広告などの内訳は？

電通、D2C、サイバー・コミュニケーションズ（CCI）、「2019年 日本の広告費」で公表したインターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。
2019年の総広告費6兆9381億円のうち、「インターネット広告費」は2兆1048億円（前年比19.7%増）で、全体の30.3％を占めている。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆6630億円（同14.8%増）。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比
1兆6630億円のうち構成比が高いのは「検索連動型広告」（40.2％）と「ディスプレイ広告」（33.3％）で、合わせると7割を超える。
「ビデオ（動画）広告」は前年比57.1%増の3184億円と大きく伸長し、全体の19.1％。「成果報酬型広告」（6.3％）、「その他のインターネット広告」（1.0％）と続く。
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3267億円（インターネット広告媒体費全体の79.8％）。次いで予約型広告（同13.9％）、成果報酬型広告（同6.3％）の順。運用型広告は前年比15.2%増、予約型広告も同17.4%

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