企業の「自身に対するネガティブな情報」への接し方

　「暮しの手帖」という雑誌は、実際に売られている商品のテストを行い、その批評を行っていた。それは決して企業に報復するためでなく、企業に対して品質の向上を促し、消費者に、より良い暮らしをしてもらいたいという意図があり行われていた。アメリカの雑誌「コンシューマーレポート」も、幅広い製品やサービスの比較検討調査の結果をレポートし、企業に対して製品やサービスの品質の向上を訴えている。実際の商品テストでは、自社製品の評価が低いことに対し激怒するメーカーもある一方で、大手メーカーはテストの結果を前向きに捉え、性能の改善へ繫げることが多かった。こうしたメーカーの努力の甲斐もあり、メイドインジャパンの製品の質は次第に向上していった。今では評価が低いことそれ自体を忌避し、記載自体を削除しようと企業は躍起になっている。　「商品テスト」「コンシューマーレポート」、それに加えて私のサイトは、あらゆる企業に対し、必要があればネガティブな記事を書く。仮にその結果、その企業の商品が流通しなくなることで困る消費者もいる可能性はある。しかし、企業が記事を参考に商品の品質を向上させた場合、消費者はさらなるメリットを享受できるであろう。塾の場合で考える。ネガティブな内容が塾を潰し、そこを居場所にする生徒が被害を被る可能性はある。しかし、塾がネガティブな内容を参考にサービス品質を向上させた場合、生徒はさらなるメリットを享

リンク元