米国人と言えば、自炊への関心が低いことで知られます。2017年9月にハーバード・ビジネス・レビューで紹介された調査結果によれば、「料理が好き」と回答した米国人の割合はたった10％で、15年前の15％から低下していました。裏を返せば、料理に関心のない米国人が9割ということになります。
こうした調査結果に比例して、米国人の外食頻度も日本人と比較して高いんですね。ギャラップが2017年1月にリリースした調査で、外食の頻度が「1週間に1回以上」と回答した米国人の割合は61％でした。特に若い世代に多く、ミレニアル世代を含む18～34歳では72％と、55歳以上の50％を大きく引き離しています。日本の場合、「1週間に1日外食（惣菜などの中食含む）する」との回答はわずか24％である実態を踏まえると、米国人の外食好きが伺えるでしょう。
小売売上高をみても、外食は右肩上がりをたどってきました。統計が開始した1992年当時、小売売上高全体のうち9.8％に過ぎませんでしたが、今では食品・飲料やオンライン小売を指す無店舗とほぼ変わらず、12.4％を占めるに至っています。外食費も順調に増加し、2017年で1人当たり前年比6.7％増の3,365ドル（約36万円）と、2017年の平均時給上昇率である2.6％増の3,154ドルを上回りました。
（作成：My Big Apple NY）
こうした米国人の食への意識に
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ボラタイルな市場で存在感を増す、米レストラン関連銘柄
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