日本人にとって他人事とはいえない病気のひとつであるがん。死に至る病とのイメージが強いものの、近年は治療技術の進展や早期発見が可能になってきたことから、生存率は上昇傾向にあります。治療方法も入院から通院中心で行うケースが増え、働きながら治療することも珍しくなくなっています。
しかし、実際にがんの治療と仕事を両立するには、本人の負担は小さくありません。
まるう／写真AC
がんと仕事の両立は働き方改革の一環としても課題に
一方で、企業の現場では少子高齢化にともなって人手不足への危機感が高まっています。自社の戦力である従業員がもしもがんにかかったとき、本人が仕事を諦めずに働けるよう環境を整備することは経営戦略上でも重要です。
ところが、がんにかかった従業員への支援体制が十分な企業はまだごく一部。特に中小企業では、がんについての理解や従業員への対応方法、社内制度などが醸成されておらず、がんにかかった従業員が仕事を諦めるケースが少なくないようです。
こうした現状を改善すべく、国や自治体は企業向けにがん治療と仕事の両立支援を進めています。「働き方改革」の一環としても、働きながらがん治療を続けられる体制を整備する企業が、実際に増えてきているようです。
AIG損害保険会社が6月に開催したセミナー「AIG損保 がん治療と就労の両立支援を取り巻く環境と課題」では、働く人のがん治療と仕事の両立の現状につい
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がんと仕事の両立は可能か？治療しながら働ける職場づくりの最前線
経済ニュース
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