日本経済新聞の記事によれば、国内の116の確定給付型を中心とする年金基金の運用状況をヒアリングしたところ、オルタナティブ資産の全体に占める比率が、今年3月末に初めて2割を超えたそうです（図表も同紙から）。
オルタナティブ（＝代替）資産とは、株式や債券のような伝統的な資産以外の資産を指します。例えば、不動産、太陽光発電のようなインフラ投資、そして非上場株やヘッジファンドなども含まれます。
世界的な金利が低下で、債券の資産に占める比率が低下。資産全体に占める代替資産の割合は、21.3%で、国内債券の18.1%と遂に比率が逆転しました。
今後もオルタナティブ資産を増やすとしている年金基金が多く、今後もこの比率は高まっていくと予想します。しかし、年金基金には、金融資産以外の資産の専門家がまだ少なく、オルタナティブ投資の判断が出来ず、簡単に比率を増やさないという障害があります。
このような年金基金の運用の変化は、まだ始まったばかりで、これから更にアセットアロケーションが大きく変わっていくはずです。保守的な運用を行っている年金基金の場合、アセットアロケーションの変化にはまだまだ時間がかかります。
いずれ、更に投資対象が広がり、暗号通貨やアートやワインのような希少性から収益を狙う投資対象にも資金配分する可能性は高いとみています。
これからの個人投資家に必要なのは、このような幅広い投資対象の情報
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資産運用には「オルタナティブ資産」の知識と情報が必須になる
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