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“学校歴”社会から“超高学歴”社会にシフトせよ

経済ニュース
6月に入り、主要企業の新卒採用選考が本格化しています。ただ、もうこれは表向きのこと。実態はというと、人手不足による焦りから企業による優秀な学生の囲い込みは熾烈を極めており、就活シーズンは実質的に「終盤戦」です。
「最高学府」とされてきた東大だが…(写真AC:編集部)
3月に説明会、面接などの選考は6月に入ってから…という各社の横並びの慣行が続いてきましたが、いまや採用はグローバル化しています。大学生が留学をしない「内向き」も指摘される反面、意欲的な学生は卒業後の就職先も日系企業ではなく、若いうちから実力次第で大きな権限や高い報酬を得られる外資系企業をめざすようになっています。実際、東大の優秀な教え子たちを見ていても、その志向は年々強く感じるところです。
ここにきて経団連の中西宏明会長が「終身雇用を続けるのは難しい」と発言し、新卒一括から通年での採用に変わる方向も見せはじめているのも、遅まきながら危機感が反映されてきたのだと思います。
ところが日本の経営者、あるいは現場レベルでも、若い社員を育てる側の上司の人たちですら、まだまだ認識が変わっていないと思うことがあります。先月、毎日新聞の教育改革特集『令和のはじめに どう変わる教育』でロングインタビューを受け、そこでも申し上げましたが、そのひとつが「大学で学んだことなんて」という意識があることです。
日本は学歴社会といわれていましたが、

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