ジャパンディスプレイは6月12日、モバイル事業の縮小、人員削減、役員報酬の削減などによる構造改革の実施、執行体制の刷新を発表した。
同社の主力事業であるスマートフォンやタブレット向けディスプレイを取り扱うモバイル分野において、スマートフォンメーカーによる有機EL（OLED）ディスプレイの採用拡大、中国における景気減速、スマートフォン市場の減速などにより、液晶ディスプレイの需要は低調な状況が続いて
Source: グノシー経済
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ジャパンディスプレイ、事業不振で早期退職1200名募集と賞与減額
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