赤ちゃんの病気がわかった妊婦支えるクラウドファンディング

去る3月、「新型出生前診断」として知られるNIPT（non-invasive prenatal genetic testing）の施設要件緩和の新しい方針案が日本産婦人科学会より出され、各社でニュースとなりました。これを受けて、現状の問題点について、ほかのメディアでも記事を書きました
新型出生前診断拡大を前に必要な支援とは。どんな｢選択｣も尊重する体制を（ビジネスインサイダー）
新出生前診断の施設拡大。それで孤立する妊婦は救われるのか？（ビジネスインサイダー）
NIPTとは、妊婦の採血で胎児のDNAを検出し、ダウン症などの染色体異常を高い感度、特異度で検出する検査であり、その簡便さと高い精度から、近年検査を受ける人が増えています。
わが国では、長らく、出生前診断・出生前検査にかかわることはタブー視されてきました。それは、1999年に厚生科学審議会先端医療技術評価部会が、当時出生前検査として行われ始めた母体血清マーカー検査に関して、「妊婦に検査の情報を知らせる積極的に知らせる必要はない」という方針を出したことも関連しています。
また、これまで、「検査を受けることは優生学につながる」といった報道が繰り返されてきて、出生前検査に関して、妊婦にあまり情報が与えられないまま、漠然と、「検査を受けることはいけないことだ」という罪悪感が醸成されてきたと言っても過言ではありません。
前述の他メディ

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