MMT(Modern Monetary Theory)は本家のアメリカより日本で盛り上がっているが、その解説書を読んでも、数式も図も統計データもなしで「貨幣とは何か」みたいな話が延々と続くので、ほとんどの人には中身がわからないと思う。そこで、あえて大学初級レベルの（リフレ派やネトウヨの使う）「どマクロ経済学」で図解してみた。
この図はおなじみのIS-LM図式で、資金需要(IS)と資金供給(LM)の交点でGDPが決まる。ゼロ金利の「流動性の罠」に陥っているとき、GDPがYだとすると（LM曲線を右に動かす）金融緩和はきかないが、政府支出を増やすと（IS曲線が右に動いて）GDPがYからY’に増える。
ここまでは普通の教科書にも出てくるが、違うのは金利がプラスになったときだ。政府支出は、どこまで増やせばいいのだろうか。MMTの代表ケルトンは「問題はそれがインフレを起こすかどうかです」という。インフレが起こる所得をY’とすると、GDPがこれを超えたら財政赤字を止めるわけだ。
ところがMMTの主張する「雇用保障」という制度によれば、完全雇用になるまで政府支出を増やすという。これは失業者をすべて政府が直接雇用する制度で、失業率がゼロになる所得をY”とすると、インフレが起こってもここまで財政支出を増やさなければならない。
最近の教科書では、完全雇用ではなく自然
スポンサーリンク
MMTを「どマクロ経済学」で図解してみた
経済ニュース
コメント