アップルがサービス事業にこれまでよりも力を入れようとしていたことはわかっていた。iPhoneやiPad、Macの新製品ごとのテクニカル的な飛躍がさほど劇的ではなくなるにつれ、製品の売上が落ち込み始めていた。それに反応するかのように、同社はApp Store、iCloud、Apple Pay、Apple Music、そして間もなく展開されるゲームやビデオといったものを前進させることに専心している。
こうした移り変わりはアップルの決算にすでに現れ始めている。プロダクトの売上は、2018年の第1四半期が513億ドルだったのが2019年同時期は466億ドルに落ち込んだ。一方でサービスの売上は99億ドルから115億ドルに増えた。
2018会計年度第2四半期のアップルの総売上は約611億ドルだった。2019会計年度同期は580億ドルに落ち込んだ。この総売上に占めるサービスの割合は2018会計年度第2四半期が16.1%だったのに対し、2019会計年度同期は20％近くになっている。同社CFOを務めるLuca Maestri氏は、いまやアップルの粗利益の3分の1をサービスが占めると話す。
アップルのサービス事業の大部分を占めているのが、すでにそこらじゅうにあるハードウェアで売上をあげているiCloudやApple Music、Apple Newsといった月々のサブスクリプションだ。アップルは現在、全
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App StoreやiCloudなどのサービスがアップルの主力事業に育っている
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