「2018年日本の広告費」特別対談マスメディアのデジタルシフトと広告の新しい役割

「2018年日本の広告費」は、7年連続で前年実績を上回り、特にインターネット広告費が5年連続の二桁成長で全体をけん引しました。

憲法学が専門でメディアにも詳しい東京大大学院法学政治学研究科教授の宍戸常寿氏に、電通メディアイノベーションラボの奥律哉氏が、マスメディアのデジタルシフト、メディアの信頼性、改めて求められている広告の役割などについて聞きました。

東京大大学院法学政治学研究科教授宍戸常寿氏（左）と電通メディアイノベーションラボ奥律哉氏

拡大するマスコミ4媒体のデジタルシフト

奥：今年も電通として「日本の広告費」の推定金額を発表しました。世の中の関心は、インターネット広告費がいつテレビ広告費を抜くのかにあると思いますが、結果としては、ぎりぎりでテレビ広告費が上回りました。また、今回から新たに、インターネット広告費の中で「マスコミ4媒体由来のデジタル広告費」を推計しています。

宍戸：マスメディアのデジタルシフトはもはや世界的に避けられない潮流です。テレビ局や新聞社は、制作や編集の在り方から人員体制、経営に至るまで、デジタルシフトに向けていかに革新していくかを議論する段階です。その出発点という意味で、マスコミ4媒体由来のデジタル広告費の数字を出していただいたことは非常に有意義だと思います。

マスコミ4媒体由来のデ

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