2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

3月14日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2019年3月14日

D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施

電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。

わが国の2018 年の総広告費、6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9％、1兆7,589億円（前年比116.5％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円（前年比118.6％）となっており、順調に成長を続けています。

なお、本調査は、電通グループのインターネット広告領域の事業会社である3社が2017年から共同で推定しています。

「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. 2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割
広告種別では、検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告

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