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日本の上場ネット企業162社の回転売買率ランキングと、株式市場から退出すべき企業15社
起業ニュース総合最近、東証が上場基準を変更するという話が出てきています。
東証一部上場企業が増えすぎて、率直にいうと一部に居続けるにふさわしくない企業が増えすぎたため、整理しよう。みたいな試みだと思います。
今までの市場からの退場基準は比較的緩く見えたので、2019年3月現在は、少なくない草コインが東証一部にも多数眠っています。
時価総額が営業利益が東証一部上場時の基準ですが、その企業の株式がどれくらい売買されているかという「売買回転率」は一つの指標になるのではないかと感じ、調査しました。調査のきっかけになったのは、投資される経営、売買（売り買い）される経営という書籍の、下記の抜粋部分です。
2014年の東証の売買回転率（株式売買代金/時価総額）は133%。ニューヨークの42%やスイスは56%と比べるとかなり高い。この数値は深圳の619%や上海の458%は例外としても、ドイツの101%、ナスダックの71%と比較すると、先進国では高い数字。
時価総額に比べて売買代金があ多いということは流動性が高いという長所もあるのですが、短期で売買を繰り返す投資家が多いということでもある。
このデータを見ていく上で、前提条件がいくつかありますので、まず前提条件をご確認ください。
☆データ引用元
時価総額：2019/3/1時点
株価：2019/3/6時点
1日の平均売買高：iPhoneデフォルトの株アプリ
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