学校へのスマホ持ち込み禁止を主張する情弱メディア

柴山文部科学大臣が小中高等学校への携帯電話・スマホの持ち込みついて従来の方針を見直す方針を表明して以来、オールドメディアを中心に反対の論説が数多く掲載されている。
写真AC：編集部
読売新聞は2月24日の社説で「授業中の使用や盗難などのトラブルをどう防ぐか。SNSを介したいじめを助長しないのか。懸念は尽きない」ので『学校にスマホ　拙速な解禁の弊害を直視せよ』と書いた。
信濃毎日新聞2月21日の社説も「急増する子どもたちのネット依存、会員制交流サイト（SNS）を通じた犯罪被害やいじめを助長することにならないだろうか。家庭の経済事情で携帯を持てない子もいよう」から『学校とスマホ　持ち込み禁止特前に』に考えるべきことがあると主張した。新潟日報もほぼ同じ理由で『スマホ持ち込み　教育への影響考え慎重に』と3月2日の社説に書いた。毎日新聞は大臣による方針表明以前の1月11日に社説を掲載し『学校へのスマホ携帯　副作用の議論が足りない』とした。
こんな「情報弱者」丸出しの意見しか出せないのは、オールドメディアが情報社会の進展についていけないからだ。
内閣府の2017年度調査によれば、携帯電話・スマホ合計の所有率は小学生55.5%、中学生66.7%、高校生97.1%で、中高生では大半がスマホだ。オールドメディアは知らないだろうが、中高生は学校にスマホを持ち込んでいる。教員の前で使わないだけだ。
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