「コモンズ(入会/いりあい)とは、ある社会のメンバー員全員が利用できる文化的および天然の資源のことであり」、とWikipediaは言う、「共有であって私有ではない」。われわれは広告テクノロジーと共生関係にある監視資本主義の時代に生きている、と私は言う。つまり、プライバシーは単なる美徳でも価値でも商品でもない:それはコモンズである。
あなたは不思議に思うに違いない。プライバシーは〈定義からしても〉プライベートに所有されるものではないのか? どこかの13歳(と彼女の親権者)が彼女のプライバシーをFacebookに月額10ドルで売ると決めたことが、あなたや私、ましてや社会全体に何の関係があるというのか? たしかに、ティーンエージャーのルート証明を求めるのはいかがわしいと思うだろうが、もし〈大人〉が自分のプライバシーを売るとしたら、それは純粋に本人だけの問題ではないのか?
答は、問題ない、正確には、問題とは限らない。数が多くなければ問題はない。プライバシーの商品化が社会全体に影響を与えはじめなければ問題なない。プライバシーは投票に似ている。個人のプライバシーも個人の投票も、ふつうは本人以外にはほとんど無関係だが、個人のプライバシーが〈蓄積〉したり、なくなることは、個人の投票が蓄積するのと同様、とてつもなく大きな影響を及ぼす。
以前私はこう書いた。「こうした情報の蓄積は、蓄積された情報の中身
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