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バロンズ:2019年、”上海合意2.0”が相場を救うのか

経済ニュース
バロンズ誌、今週のカバーは一足先に2019年の米株展望を掲げる。2018年はトランプ政権による追加関税措置に始まり、報復関税、世界景気の減速懸念などで弱気相場入りの懸念が高まった。2018年の米株リターンは2015年以来のマイナスとなる可能性が高まるように暗雲が垂れ込めつつあるが、2019年はむしろ光が差し込む期待も。バロンズ誌が選んだ米株ストラテジストの予想に基づくと、S&P500の2019年パフォーマンスは14%超えの2,975も夢ではないという。詳細は、本誌をご覧下さい。
本誌が注目する名物コラム、アップ・アンド・ダウン・ウォールストリート。今週はFOMCを控えFedに焦点を当てる。抄訳は、以下の通り。
Fedが2019年に担う重要な役割—The Fed’s Critical Role for 2019.
年初から、ここまで市場関係者の見方が変わる年も珍しいものだ。例えば、1年前にはビットコインが上昇し続けるとの予想が優勢だった。米株も税制改革法案の成立という追い風に乗り、株価収益率(PER)が20倍超えでもラリーを続けると予想されてきた。
しかし、こうした予想は、今では見る影も無い。中銀が発行する通貨の価値を破壊しかねない存在だったビットコインは、19,000ドルのピークをつけてから1周年を迎えるというのに、80%も急落した。ビットコイン信奉者は、2016年末の1

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