当方は1990年代、米国の100ドル紙幣の偽造問題について取材したことがあった。最終的には、北朝鮮が国家プロジェクトとして偽造紙幣に乗り出していることを突き止めた。彼らは偽造紙幣の品質向上に腐心していた時期だった。取材では、北が独ミュンヘンで紙幣鑑定機を密かに購入したという情報を入手した。
紙幣鑑定機は紙幣の真偽をチェックする機械だ。偽造紙幣をその鑑定機に通過させ、ブロックされずに通過できれば、その偽造紙幣はスーパーノートということになる。独製「紙幣鑑定機」は米紙幣だけではなく、日本円や他の紙幣を同時に鑑定できる機械だった。
紙幣鑑定機の会社名、機種が判明したので、「北が米紙幣の偽造に乗り出している」との記事を書いて送った。すると、平壌の「大聖銀行」出向社員だった北のビジネスマンから抗議と脅しを受けた。その反応の速さから、「紙幣鑑定機購入情報」が正しかったという感触を得た(同ビジネスマンは後日、投資で巨額の資金を失ったという疑いをかけられ、北に家族と共に強制帰国させられた)。
米情報機関は昔、アフリカだけに流通する米紙幣をつくり、アフリカ大陸で流通させていたことがある。それらの米紙幣には特殊なインクが使用されていたため、直ぐにどこから流れてきたかを掴むことができた。組織犯罪グループ対策にも利用されていた。
なぜ、北の米ドル紙幣(スーパーノート)に関する記事を今、思い出したかというと
スポンサーリンク
北の「スーパーノート」終わらせる電子決済
最近の投稿
- 藤原竜也のCMで一躍話題に。なぜ Sky はここまで知名度をアップできたのか
- SBOM運用のベストプラクティスとは? 経産省発行の資料で提案された、具体的な活用方法
- 【Numbers to know】DIGIDAY編(11/21〜11/27): AP通信 が人員を8%削減、ほか
- ストーマ術後ケアVR活用 宮崎大などベンチャー設立へ – 47NEWS
- 【アストライ~商品開発~】あれから何をしていたか
- 『中野製薬 新草津工場』のソーシャルグッドな取り組みをご紹介!
- 地域の魅力、アートで発信 東京芸大と愛媛県が来秋に初の芸術祭開催 – 朝日新聞デジタル
- 料金表に載っていないサービスは、ぜんぶタダ働きになる
- 【Q&A】特定事業所加算の算定要件として、取扱件数が40件未満であることが追加されたが、加算を新たに算定するための届出を行う際には、どの時点の取扱件数により判断する?│H30,05,23.問12
- 企業と社員が共に成長するための「勝ちパターン」と「ロールモデル」戦略
コメント