緊急集中治療室（ICU）に運ばれた患者のように、イラン核合意は米トランプ大統領の5月8日の離脱表明後、死の床に横たわっている。患者を何とか回復させようと医者が必死の努力をするように、イラン核合意の堅持を主張するドイツ、フランス、英国の欧州3国とロシアと中国両国、それに欧州連合（EU）は13年の年月の核協議後、2015年7月に締結された外交成果をなんとか救おうと腐心している。
▲モゲリーニ外交安全保障上級代表（左）とイランのザリーフ外相ウィーン外相会合、2018年7月6日（モゲリー二EU外相のツイッターから）
核協議はイランと米英仏中露の国連安保理常任理事国にドイツが参加してウィーンで協議が続けられ、2015年7月、イランと6カ国は包括的共同行動計画（JCPOA）で合意が実現した経緯がある。
核合意の内容は、①イランは濃縮ウラン活動を25年間制限し、国際原子力機関（IAEA）の監視下に置く。具体的には、遠心分離機数は1万9000基から約6000基に減少させ、ウラン濃縮度は3.67％までとする（核兵器用には90％のウラン濃縮が必要）、②濃縮済みウラン量を15年間で1万キロから300キロに減少、③ウラン濃縮活動は既にあるナタンツ濃縮施設で実施し、アラークの重水製造施設は核兵器用のプルトニウムが製造出来ないように変え、フォルド濃縮関連施設は核研究開発センターとする、④イランがその合意内容を
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「イラン核合意」の未来は依然不透明
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