金融市場の動きは波にも例えられる。漣が長期にわたり続くことがあり、それが突然変化して大波が襲い、しばし荒れ狂う波が押し寄せる。これはボラティリティという言葉でも表現される。ボラティリティとは金融資産の価格の変動の大きさを示すパラメータである。これが小さいと値動きが小さいことを示し、大きくなると荒れた値動きとなる。
4月4日の米国株式市場はまさにボラティリティの大きな相場展開となった。中国は4日に米国からの輸入品約500億ドル相当に25%の追加関税を課す計画を発表した。対象には大豆や自動車、化学品、航空機などが含まれた。米国のトランプ政権が打ち出した関税措置への対抗策といえる。
これが発表されたのは、米国株式市場が開く前であったが、24時間取引されているグローベックス（CMEグループが運営する24時間稼働の電子取引システム）で、米株先物が急落していた。また、商品取引で大豆が急落するなどしていたことで、市場が動揺を示していた。
このため4日に米国株式市場が開始されると売りが殺到し、特に中国に関係する企業、たとえば中国の売上比率が高い航空機のボーイングなどが大きく売られ、ダウ平均は寄り付き直後に500ドル超下げる場面があった。
これに驚いたのが米国政府であったようである。トランプ大統領は選挙公約もあり、異例の輸入制限措置を発動したものの、貿易戦争を起こす気はなく、水面下では中国と交渉して
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米国株式市場が乱高下した要因を探る
経済ニュース
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