岡田友哉さんが、日本株の値動きを需給要因の分析をもとにわかりやすく解説。2017年度の日経平均株価を四半期ごとに分けると、2017年の4-6月期は＋5.9％、7-9月期は＋1.6％、10-12月期は＋11.8％、そして最後の2018年1-3月期が▲5.8％。四半期別で下げたのは、直近の1-3月期だけでした。その1-3月期は米国株の急落（2月5日）から始まり、米中貿易戦争への懸念などの「トランプリスク」、円高に伴う「ガイダンスリスク」、森友問題発の「政局リスク」などが売り材料になっていました。その過程で、日経平均株価が何度か急落しながら安値を切り下げました。その売りの犯人は“外国人”であったことが知られています。
Source: ダイアモンドオンライン
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