Wikipediaを利用している企業たちはそのことに報いているのか？

企業は情報をソースとしてのWikipediaに大きく依存しているが、それは必ずしも双方向ではない。
Wikipediaの情報を使って、陰謀論ビデオと戦おうというYouTubeの計画は各方面からの反対を巻き起こした ―― 驚くべきことにWIkimedia自身からも懸念の声は挙がった。どうやらGoogleは、今月初めにこの計画をSXSWで発表する前に、Wikimedia財団に対してこの計画について何も知らせていなかったようなのだ。あーあ。
WikimediaのエグゼクティブディレクターKatherine Maherはこれに対し、クラウドソースで作り上げられた情報は真に自由利用が可能だが、まあ、もしそれを利用する企業が少しでもお返しをしてくれるなら嬉しい、と冷静に繰り返した。
「Wikipediaのコンテンツは、誰でも自由に使えるようにライセンスされています」とMaherは書いている。「それが、どんな人でも自由な知識を分かち合えるという、私たちのミッションの一部なのです。世界中の人々がWikipediaを使い、共有し、追加し、リミックスすることを願っています。同時に、私たちは、WIkimesiaのコンテンツを使用する企業が、持続可能性の精神の下に、何らかの寄付を行うことを奨励しています」。
もちろん、GoogleがWikipediaの貢献者や編集者たちの、一連の仕事を利用したのは、今回が

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