バブル崩壊に脅える日経論調の激変

厳戒水域を進むマネー膨張
日本経済新聞は「日刊マネー新聞」、「日本証券新聞」といわれるほど、マネー市場と不可分の新聞です。5年前に安倍政権と黒田総裁の連携による異次元緩和が始まると、株価も上がり、日経はアベノミクスに大きな期待をかけてきました。
それがどうでしょう。金融政策への過度の依存、バブルの発生、米国などにおける景気過熱に異常なほど、日経は神経質になっています。大きな署名入りの解説コラム、大特集を頻繁に掲載し、警戒警報を鳴らしています。新聞社の中でバブル崩壊を最も恐れているのは、経営上も直撃を受ける日経です。
私が「日経の論調が様変わりになった」と感じだしたのは、昨年後半からです。マネー市場のご機嫌を損ねないことを第一の流儀としてきたのに、金融財政政策当局、市場関係者に危機感をあらわに伝え始めたのです。記者が個別に危機を訴えているというより、新聞社の編集方針として警鐘を鳴らすことにしたのでしょう。
日本のバブル景気の崩壊（1989年)の時は、バブルを実力と錯覚する見方が根強く、日本全体に警戒感が弱かったですね。リーマン・ショックによる国際金融危機（2008年）の時は、発生源が米国であったためか、危機の大きさに震え上がったのは、しばらくしてからです。
脆弱性はリーマン危機以上
それに比べ、今回はどうでしょう。昨年11月21日、欧州中央銀行の前総裁だったトリシェ氏がインタビュー

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