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2018年は視聴率大改革元年 — 奥村 シンゴ
経済ニューステレビ番組の指標は長年世帯視聴率が重視されてきたが、いよいよ今年4月に 「リアルタイム個人視聴率＋録画再生CM視聴率」の導入を皮切りに2018年は視聴率大改革元年となりそうだ。
現在テレビ番組はビデオリサーチ社が統計をとっている視聴率が高いか低いかで番組の存続がほぼ決定する。番組のスポンサーとなる企業が視聴率を重視しているからである。
関東は900世帯、関西は600世帯、その他は200世帯で統計がとられ、対象者は無作為に選ばれる。
統計は専用の測定器を設置し早朝5時から翌朝5時までの24時間の視聴データを収集しインターネットでビデオリサーチのデータセンターに送られ、番組視聴率として集計され、テレビ局・スポンサー・広告代理店に届けられる。
おととしの10月からは放送後7日以内に録画された実態を示す「総合視聴率（タイムシフト視聴率）」を導入し、リアルタイムとタイムシフトをあわせて測定するようになり特にドラマの数値に変化が起きている。
しかし、スポンサーからするとタイムシフトはCMが飛ばされるためCMをどれぐらいみているか、録画してもみない視聴者の割合など不明確な点があり新たな指標が模索されていた。
そこで今年4月から登場するのが、「リアルタイム個人視聴率＋録画再生CM視聴率」だ。
リアルタイムは世帯から個人へ、録画はCMを視聴した回数に計測が変更になる。現在の世帯視聴率で高視聴率の番
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