年初ということで2018年の金融市場動向についていろいろと予想や予測が出ていると思うが、意外性のあるものとして物価が日銀の金融政策の目標としている水準に達するというビックリ予想が現実化する可能性が出てきた。
日銀が金融政策において政府と共有して目標としているのは消費者物価指数である。以前は消費者物価指数の総合であったが、2016年9月の決定会合で長短金利操作付き量的・質的緩和を決定した際、日銀はこの目標とする物価を総合から除く生鮮(コア)に置き換えているので、現在はコア指数(以下、コアCPI)を見る必要がある。
このコア指数に大きな影響を与えているのは、日銀の金融政策である、と書いたら納得するであろうか。少なくとも私は納得しないし、むしろ何を言っているのだとの反論が多数くることも予想される。日銀の金融政策で物価を動かせるのかとの議論はここ5年程度で決着を見た気がするが、それはさておき、コアCPIを大きく動かせる要因に原油価格がある。
新年早々の東京株式市場は日経平均がいきなり大幅高となり、幸先の良いスタートとなった、この背景にあったのが米国株式市場の上昇であるが、その背景に経済指標により世界的な景気の拡大が明らかになったことや、景気拡大による需要拡大を見込んだ原油価格の上昇があった。
その原油価格のベンチマークといえるWTIが2015年につけた61ドル台の目先の高値を抜いてきたので
コメント