オムニチャネルの成功には何が必要？奥谷氏講演、小売の事例にみる今後のオムニ戦略 | 通販新聞ダイジェスト

「オムニチャネル」という言葉が話題に上るようになって久しいが、有店舗小売企業にとって、ネット販売と実店舗とのスムーズな連携は喫緊の課題となっている。今回は、新たな取り組みに乗り出した有力企業の取り組みを紹介する。ヒマラヤでは店頭にタブレットを配置、店員が通販サイトに消費者を誘導する。ジンズでは店舗で利用できるスマートフォンアプリを導入した。また、オイシックスドット大地の奥谷孝司COCOが、小売企業に求められる今後のオムニチャネル戦略を語った。

ヒマラヤ、タブレット導入で取り寄せ日数削減
スポーツ用品販売のヒマラヤでは9月25日から、店頭に設置したタブレットを使い、自社通販サイトへ誘導する取り組みを始めた。これまで消費者が欲しい商品が店舗に在庫がない場合は、他店舗やメーカーの在庫を確認してから取り寄せるため、消費者の手元に届くまで1週間程度かかっていた。今回、新システムを導入し、他店の在庫がタブレットから確認できるようになった。その場で注文し、最短で翌日には該当店舗や消費者の住所に届けることができる。

タブレット端末を使うことで、他店の在庫がタブレットから確認できるようにした

ヒマラヤでは2010年頃、ネット販売事業に参入した。楽天の「楽天市場」を中心に、ヤフーの「ヤフーショッピング」、アマゾンの「アマゾンマーケットプレイス」で売り上げを順調に拡大、2017年8月期

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