大手小売のEC連動施策――ユニクロ、イケア、ジーユー、青山商事の4事例 | 通販新聞ダイジェスト

大手小売り企業の実店舗で、ネット販売と連動した施策が加速している。それぞれ共通するのは実店舗では限られている在庫スペースの問題を解消するという狙い。最新のデジタルツールの導入や店頭からでもネット注文しやすい接客対応を整備することで、顧客に手間や不便を感じさせずにネット誘導することに取り組んでいる。

ジーユーの新店舗カートで情報連携
「実店舗とECの両方のメリットを考えて作った形の店舗」と語るのはジーユー（本社・東京都港区）の柚木治社長。RFIDなどのデジタル技術を活用して、通販サイトとも情報面で連動した実店舗として9月15日、横浜市内に「ジーユー横浜港北ノースポート・モール店」を開設した。

RFIDなどのデジタル技術を活用して、通販サイトとも情報面で連動した実店舗をオープン

標準店舗の2倍のアイテム数を展開する同社最大規模の同店舗の特徴は、実店舗の接客力とECの品ぞろえ・情報量を融合させたというポイント。中でも目玉となっているデジタル接客ツールは、押し手の部分にモニターが付いた専用ショッピングカート「オシャレナビ・カート」で、モニター横にあるセンサーに店内の商品をかざすことで、商品の詳細情報をはじめ、店頭には置いていないその商品の色柄・サイズ違いの在庫状況について実店舗と通販サイト双方の最新データが表示される仕組みとなっている。
画面上には「取り寄せ可能商品」との

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