有馬純 東京大学公共政策大学院教授
先日、東アジア・ASEAN経済研究センター（ERIA）、エネルギー研究機関ネットワーク（ERIN）、フィリピンエネルギー省共催の東アジアエネルギーフォーラムに参加する機会を得た。近年、欧米のエネルギー関連セミナーでは温暖化防止や省エネ、再エネ等に焦点を当てる傾向が強いが、本フォーラムの主題は化石燃料である。IEAの2016年世界エネルギー見通し(WEO)の新政策シナリオによれば、非OECDアジア地域の化石燃料需要は2040年にかけて44％拡大すると見込まれており、同時期の世界平均の倍以上の伸びである。
旺盛な経済成長が見込まれ、今後、電化やモータリゼーションも進む同地域における化石燃料需要が拡大することは好むと好まざるとにかかわらず、当然のことであろう。これに対し、パリ協定に盛り込まれた2℃目標と整合的とされる450シナリオにおいては非OECDアジア地域の化石燃料需要は2040年にかけて7％低下することが必要だとされ、両者に間には大きな乖離がある。この乖離が特に著しいのは石炭需要である。
WEO2016の新政策シナリオでは石炭需要が21％増大、石炭火力による発電電力量が45％増大すると見込まれる一方、450シナリオではそれぞれ39％、64％減少することが必要とされるのである。発電電力量に占める石炭火力のシェアは2014年現在、67％であるが、新政
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