昨日、日経ニューヨーク総局の稻井創一記者が「シェール増産、OPEC減産帳消しの先」（電子版5月5日6:17）という記事は書いていた。NYMEXにおけるWTI価格が急落し、OPECが歴史的な減産合意をした昨年11月末とほぼ同じ水準の45.52ドルで終えたのを機に、現状を分析、業界関係者の見方をまとめて報じたものだ。稻井記者はこの記事を「関心事は5月25日のOPEC総会」で「減産継続は既に相場に織り込み済みとみられ」、「減産幅拡大も検討課題になるかもしれない。しかし、減産してもシェール増産を招く事態を目の当たりにした。サウジは難しい判断をせまられそうだ。」と締めくくっている。
現状分析としてはよくまとまっている記事だが、先物相場の動きに触れていないのが難点だな、と思っていた。
皆さんご存知のとおり、財務体力が脆弱な中小のシェール業者は外部資金を必要としているため、資金提供者からの要求もあり先物相場でヘッジしていると見られている。経営判断としても、将来の生産物の価格ヘッジをすることは、目先の投資決断に重要なものだ。したがって、半年から2年先くらいまでの先物相場の動きを注視することが、価格の将来動向を占う重要な判断材料になっているのである。
そんな筆者の心の中を見透かしているかのように、FTが “Bullish bets on price fall to lowest since OPEC
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原油価格の行方は？
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