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人材における資本、債務、資産、費用
経済ニュース仕事と成果の関係が事前にわかるときは、処遇とは、仕事の対価、あるいは、より明瞭に、成果の対価となし得る。つまり、仕事に値段をつけることができるのである。
このような明確に定義された仕事、価格が付された仕事に従事する人材を、費用人材と呼ぼう。人財として、人材が企業にとって資産価値をもつのは、人財には未知数の可能性があるから、即ち、人の無限の成長に伴う無限の価値創出の可能性があるからで、明確に定義された仕事に従事する人材には、そのような意味での資産性はない。故に、費用人材である。その人材に対する処遇は、資産性がないという意味で、費用になるはずである。
資産性のないことは、価値のないことではない。企業会計において、支出が資産性をもつかどうかは、その支出に見合う価値の実現についての時間軸上の判断の問題にすぎない。即時に効果があるなら費用である、時間がかかるなら資産である、ただ、それだけのことだ。価値があるかどうかは、関係ない。逆にいえば、成果を生むまでに時間のかかる人材は、資産人材ということである。
また、企業からの成果期待のもとに働くのが債務人材である。故に、当然だが、債務人材への処遇は、期待への処遇である。期待への処遇とは、将来成果の対価を先に払うことだから、受ける側からすれば、それは債務である。だから、債務人材である。
企業からの期待とは、企業が主体として人材を使うことを前提にして
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